日本最大規模の「100%再エネスタジオ」

株式会社TBSホールディングス(東京都港区、代表取締役社長:佐々木卓、以下TBS HD)は、SDGsの推進と気候変動対策の一環として、グループ会社である株式会社緑山スタジオ・シティ(神奈川県横浜市、代表取締役社長:難波一弘)が管理運営するTBS緑山スタジオの使用電力を2021年度に100%再エネ化する運びとなった。これによりTBS緑山スタジオは日本最大規模の「100%再エネスタジオ」となる。
2021年4月クールから放送しているTBSの各ドラマも、スタジオ撮影部分にかかる電力は100%再生エネルギーによって制作されていることになる。

「J-クレジット」を活用

今回の再エネ化は、「J-クレジット(再エネ電力由来)」(※1)を活用して行われる。今回活用する「J-クレジット」は国内の住宅に設置された太陽光発電設備より創出された再エネ電力由来のもので、みんな電力株式会社(東京都世田谷区、代表取締役:大石英司、以下 みんな電力)を通じて購入する。これまでTBSグループはみんな電力の協力のもと、2018年12月にTBSラジオ戸田送信所、2019年10月にTBS赤坂ACTシアター、サカス広場など本社に隣接する文化施設の使用電力の100%再エネ化を実現するなど、温室効果ガス削減の取り組みを推進している。

TBSグループでは2020年から全社的なSDGsキャンペーン「地球を笑顔にするWEEK」を展開するなど、国連のSDGs(持続可能な開発目標)をはじめ、国際社会が共通して抱える諸課題の解決に向けてメディア企業として様々な形で貢献していくことを表明。今回の取り組みもその一環で、今後も引き続き地球温暖化対策に積極的に取り組んでいく。

(※1)国が運営する「J-クレジット(再エネ電力由来)」制度とは、再生可能エネルギーの活用による温室効果ガスの排出削減量を、「クレジット」として国が認証する制度。また、J-クレジット(再エネ電力由来)は、経済産業省の「国際的な気候変動イニシアティブへの対応に関するガイダンス」に基づき、再生可能エネルギーを調達した証明として活用することができる。
J-クレジット(再エネ電力由来)を創出する側の企業は、販売で得られる利益を、再生可能エネルギー発電を行う際にかかる費用に充てることができる。
今回の取り組みでは、国内の住宅に設置された太陽光発電設備より創出されたJ-クレジット(再エネ電力由来)を活用することで、ゼロカーボンと再生可能エネルギー100%を実現している。

SDGsに関わる当社の具体的取り組みについて

TBS HDは2019年8月に国連の「SDGメディア・コンパクト」に署名。貧困・気候変動・人権など国際社会が共通して抱える諸課題を2030年までに解決することを目指す国連のSDGs(持続可能な開発目標)達成のため、グループ企業全体で貢献していくことを宣言した。
2020年11月には国内の放送局として初となる全社的なSDGsキャンペーン「地球を笑顔にするWEEK」を実施。TBSテレビ、TBSラジオ、BS-TBSで合わせて40以上の番組がSDGsの様々な課題や国内外の取り組みを取り上げたこのキャンペーンは、その先進的な取り組みが認められ、期間中に国連のグテーレス事務総長が異例の単独インタビューに応じるなど、高い評価を受けた。
2021年4月26日(月)～5月5日(水・祝)のゴールデンウィークを含む10日間には「地球を笑顔にするWEEK」の第2弾を実施。「やってみようよ、SDGs」をテーマに、自分に出来ることから始めてみようと呼びかけ、連動企画として子どもたちがSDGsを楽しく学べるオンラインイベントを開催するなど、さらに幅広いキャンペーンを展開した。このキャンペーンは国連がSDGsの達成期限とする2030年まで続けていく予定。

TBS緑山スタジオについて

TBS緑山スタジオは横浜市青葉区緑山の約80000坪の広大な敷地の中にあり、多様な映像制作を可能にするスタジオと、約20000坪(東京ドーム1個分相当)にもなる緑に囲まれた広場をはじめ、様々なシチュエーションに対応できるロケ地を持つ、日本最大規模のテレビスタジオ。TBSの人気ドラマをはじめ、多くのテレビドラマが撮影されているほか、オープンセットは、80年代は『風雲!たけし城』、90年代以降は人気スポーツエンターテインメント番組『SASUKE』の舞台としても知られている。『Ninja Warrior』(『SASUKE』のアメリカ版)では‟Mt. Midoriyama"と呼ばれ、ファンにとっては聖地とされている。

【補足】みんな電力との協業について
TBS HDは、子会社でCVCファンドのTBSイノベーション・パートナーズ合同会社(東京都港区、代表:片岡正光、以下 TBS-IP)を通じて出資しており、再生可能エネルギーの社会普及および情報発信を目指し、業務提携契約を締結している。
みんな電力は日本各地から調達する再エネ電力を、独自の電力取引プラットフォーム上で販売するエネルギー・ベンチャー。同社の電力供給量に占める再エネ比率は業界トップレベルであり、個人や団体が保有する電源をWEB上で可視化、契約者と生産者がつながる「顔の見えるでんき」としてブランド化するなど、地域創生等に活用するモデルとしても、豊富な実績を持っている。みんな電力は2020年12月、第4回ジャパンSDGsアワードで、極めて顕著な功績があったと認められる企業・団体に贈られる「SDGs推進本部長(内閣総理大臣)賞」を受賞した。